そもそも、自分に合った働き方がアルバイトなのか、正社員なのか、イマイチ分からない人も多いのではないでしょうか？ 正しく選択するためには、両者の違いをしっかり理解し、比較することが重要です。そこでこの記事では、契約内容や仕事内容、給料の支払われ方など、アルバイトと正社員それぞれの特徴やメリット・デメリットを紹介します。
1．雇用形態別一覧表
アルバイトと正社員の違いを具体的に述べていく前に、まずはどんな雇用形態があるのかについておおまかに知っておきましょう。以下、雇用形態の定義や雇用区分をまとめた一覧表を掲載しているので、確認してみてください。
〈雇用形態別一覧表〉
| 雇用形態 | 雇用区分 | 勤務先との契約※1 | 契約期間 | 給与区分 |
|---|---|---|---|---|
| 正社員 | 正規雇用 | 直接雇用 | 無期 | 月給／年俸 |
| 契約社員 | 非正規雇用 | 直接雇用 | 有期 | 時給／日給／月給 |
| アルバイト | 非正規雇用 | 直接雇用 | 有期 | 時給／コマ給※2／日給 |
| パートタイマー | 非正規雇用 | 直接雇用 | 有期 | 時給／日給 |
| 派遣社員 | 非正規雇用 | 間接雇用 | 有期 | 時給／日給／月給 |
※1 直接雇用は、労働者が勤務先の企業と直接雇用契約を結ぶこと。
間接雇用は、労働者が派遣会社と直接雇用契約を結ぶこと。派遣会社が契約を結んでいる企業の勤務先に派遣される形で働く。
※2 コマ給とは、塾講師や家庭教師などの仕事で用いられ、授業1コマあたりの給料で計算する方法。
2.アルバイトと正社員の違いとは？
そもそもアルバイトとは、パートタイム労働法第2条によると「1週間の所定労働時間が同一の事業所に雇用される通常の労働者（正社員）の1週間の所定労働時間に比べて短い労働者」と定義されています。このことからも分かるように、アルバイト（非正規雇用）と正社員（正規雇用）の違いは、「労働時間」が基準の一つです。 ただし、そのほかにも雇用期間をはじめ、給与や賞与、退職金の有無など、次のようなさまざまな違いが見受けられることを留意しておきましょう。
労働時間
正社員の労働時間は、各会社が定める「所定労働時間（定時）」によって決まります。一般的には「1日実働7〜8時間、1週間に約40時間」です。そのうえで「9時〜17時」など始業時間や終業時間が決められているでしょう。なお、法律で「原則として1日8時間、1週間に40時間」までと労働時間の上限（法定労働時間）が決められているため、この時間内で定時が設定されています。
アルバイトの労働時間は、明確な基準値はありませんが、1週間の所定労働時間が正社員よりも短いのが一般的です。シフトの入り方や就業条件などによって、毎月の労働時間は変動することが多いでしょう。
雇用契約の期間
アルバイトの場合、契約期間に定めがある「有期雇用」になることが多く、雇用期間の上限は、原則として3年までとされています。契約期間が決まっていても、契約を更新すれば長期的に働くことができます。労働条件通知書または雇用契約書に、労働契約期間や契約更新の有無、契約を更新する場合の基準などが書かれているので確認しましょう。
一方で正社員の場合、契約期間に定めがない「無期雇用」で、基本には定年まで働き続けることができます。
仕事内容
正社員とアルバイトでは、任される仕事内容に大きな違いがあります。通常、アルバイトは正社員のサポート業務で、ルーティンワークが中心となる場合が多いです。また、求人情報にアルバイトの担当業務が明示されることも珍しくありません。 その一方で正社員は、仕事に対して自分で決定・判断する権限を持てるようになります。ただし、主に20代の若手であれば、初めから裁量のある仕事をいきなり任されるわけではなく、一定のスキルや経験を積んでから次第に担当業務の幅が広がり、責任の大きい仕事を任せられるようになることもあるでしょう。なお、部署異動や転勤がある場合、仕事内容が変わる可能性があるので、必ず労働条件に記載された「異動・転勤に関する事項」を確認しておくようにしましょう。
給料
アルバイトの給料は、「時給制」や「日給制」となる場合がほとんどです。働いた時間に応じて賃金が支払われる仕組みのため、病気や旅行など、何らかの理由でシフトに入れなければ、その分だけ受け取れる給料は少なくなります。 その一方で、正社員の給料は「月給制」や「年俸制」が多く、毎月の安定した収入を得やすい傾向にあります。また、スキルや経験、勤続年数によって昇給しやすい点も魅力の一つでしょう。
厚生労働省が発表した「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況」を参考に独自に概算（※3）すると、20代のフリーター（正社員以外の非正規雇用者）と正社員（正規雇用者）の年収は以下のとおりです。
- 20代のフリーターの年収は、約232〜259万円（平均値は246万円）
- 20代の正社員の年収は、約273〜315万円（平均値は294.6万円）
それぞれの平均値を比べると、フリーターよりも正社員のほうが48.6万円も高いことが分かります。
※3 計算方法は以下記事でご確認頂けます。
参考：【比較】正社員とフリーターの手取りの差はどのくらい？違いを知って自分らしい働き方を学ぼう
賞与（ボーナス）
賞与とは、毎月支払われる固定給とは別で支給される給与のことです。アルバイトの場合は賞与の支給はないのが一般的ですが、仮に賞与の支給があったとしても一定以上のスキル・勤務時間などの条件を満たした人に限定されている可能性が高いでしょう。 正社員の場合は「給与○カ月分」が賞与として年1〜3回程度支給されることが多く、その金額は勤続年数や役職に応じて増加する傾向があります。 アルバイト同様に契約社員も賞与の支給がないことが多いので、詳しくは会社の就業規則を確認するようにしましょう。
退職金
退職金とは、一定期間勤めた会社を退職したときに支給されるお金のことです。アルバイトの場合は「勤続年数が長い」or「正社員と同等の労働条件」といった例外を除いて、退職金が支給されるケースは珍しいでしょう。ただし、勤務先によって支給条件はさまざまなので、賞与同様、必ず就業規則に目を通すようにしましょう。 正社員の場合、この制度を導入している会社に勤務している人であれば、将来的に退職金を受け取れる可能性があります。
休日
労働基準法によって、アルバイト・正社員の雇用形態に関わらず、労働者は少なくとも週に1回の休日を取れる権利があります。年間にすると105日以上の休日が与えられます。 これに加えて、正社員は就業規則で会社ごとに定めた「所定休日」に則って休みが与えられます。カレンダーどおりに休日が設定されている場合は、国民の祝日・休日などによって3連休はもちろん、大型連休を取得することも不可能ではないでしょう。 アルバイトの場合は、シフト制を導入しているケースが多いため、本人の希望によって休みを取ることができます。ただし、職種によっては土日・祝日のいずれかの出勤が条件に定められている場合も見受けられます。
有給・休暇
有給（年次有給休暇）とは、従業員が心身の疲れを癒し、充実した生活を送るために取得できる休暇であり、休暇中も給与が支給されます。雇用形態に関わらず有給を取得できますが、労働基準法によると取得するためには以下2つの条件を満たす必要があります。
- 就業開始日から6カ月間以上継続して働いていること
- 契約によって決められている労働日数（所定労働日）の8割以上出勤していること
ただし、夏季休暇やリフレッシュ休暇など、会社が独自に制定した「特別休暇」は、正社員のみを対象とする場合もありますので、注意しましょう。
残業
一般的に残業とは、会社が決めた所定労働時間を超えて働いた時間のことを指します。会社の定時を過ぎて働いたぶんが、残業としてカウントされます。残業代の支払われ方は企業の給与形態によって異なるため注意しましょう。さらに、雇用形態に関わらず「1日8時間、週40時間」の法定労働時間を超えて労働させる場合は、会社から労働者に対し「残業代として25%以上の割増賃金を支払う」と労働基準法で定められています。 近年の「働き方改革」において、残業が推奨されない風潮が少しずつ見受けられるようになりつつあることから、会社や業種によっては、正社員であっても残業なしの働き方を目指すことは十分可能でしょう。
福利厚生
福利厚生とは、企業が従業員の働きやすさや生活の質を向上させるために提供する支援制度のことです。
アルバイトの場合、「国民健康保険」や「国民年金」に加入するのが一般的です。これらは、労働者の健康や将来的に安定した生活を支援するための制度です。加入手続きは、基本的に住所登録している市区町村役場で自身で行います。
正社員の場合、入社した企業を通じて健康保険や厚生年金、雇用保険といった「社会保険」の加入が義務付けられています。健康保険や厚生年金は、労働者の健康や将来の生活を支援するための制度で、アルバイトのものに比べてより手厚い支援を受けられます。雇用保険は、失業時や育児休暇中などに手当が支給される制度です。そのほか、会社によっては正社員のみ資格取得のための手当や住宅手当、法律で義務付けられている以外の健康診断の費用補助などの充実した福利厚生を受けられることがあります。
なお、アルバイトも労働時間や勤務日数が正社員の4分の3以上に達するなど、一定の条件を満たせば社会保険に加入できることがあります。
キャリア形成
アルバイトの場合は有期雇用が一般的なので、そもそもキャリアアップ制度を設けていない会社も多く見られます。もちろん個人の努力次第で、アルバイトでも正社員とほぼ同等の仕事を任せてもらえるまでスキルや経験を積み重ねていくことは可能ですが、昇進や昇給には反映されづらいでしょう。また、アルバイトから正社員の契約へ変更する「正社員登用制度」という制度を設けているところもあるので、気になる場合は勤め先に聞いてみましょう。正社員の場合は、前述したとおり無期雇用を前提としているため、キャリアアップを望むなら長期的なキャリア形成が期待できるでしょう。通常、キャリアパスと言われる昇進・昇給モデルがあらかじめ用意されており、それにしたがって徐々にキャリアアップする仕組みが企業にあります。そのほか、資格取得のための支援や資格を持っている人に手当が支給されるなど、キャリア形成のための取り組みは企業によってさまざまです。
仕事探し
アルバイトの場合、未経験から正社員を目指すことはもちろん可能です。若手のフレッシュな人材を求める企業では、前職の雇用形態を問わず、未経験者も積極的に正社員として採用しています。面接で、これまで正社員にならなかった理由を聞かれることがありますが、「アルバイトとして多様な経験を積みたかった」などと述べることで、理解を得ることができるでしょう。正社員になりたいという意欲と、過去のアルバイトを通じて得た経験を積極的にアピールすることが大切です。 正社員の場合、次の仕事も正社員として採用されやすい傾向があります。一般的に正社員の求人は、企業が提示する職種や職歴にマッチする人材を雇用する「ジョブ型雇用制度」を採用していることが多いため、前職での経験をうまくアピールできると良いでしょう。
3.アルバイトのメリット
ここからは、アルバイトと正社員それぞれのメリット・デメリットを紹介します。まず、アルバイトのメリットとして挙げられるのは以下の2つです。
一定の業務に専念できる
職場によっては、アルバイトの業務内容は明確に指定されていて、その業務の担当者として雇われるケースもあります。このような働き方は、一定の業務に専念したい人にとって適しているでしょう。業務内容が明確なため、自分の得意な分野や興味のある仕事に集中して取り組むことができます。また、短期間で特定のスキルや経験を身につけたい人にもおすすめです。
自分のライフスタイルに合わせて働ける
アルバイトは、一般的にシフト制のため勤務日や勤務時間を希望でき、自分のライフスタイルに合わせて、働き方を調整できる点がメリットです。フリーでやっている仕事や趣味、家庭の事情などで働ける時間が限られていても、バイト先と相談したうえで柔軟に勤務日を調整することができるでしょう。
4.アルバイトのデメリット
アルバイトのデメリットとして以下の3つを紹介します。
収入が安定しにくい
アルバイトの給料は時給で計算されることが多いため、シフトによっては毎月の収入が安定しづらい点がデメリットです。勤務先の都合や体調不良などで急にシフトに入れなくなった場合、給料が著しく下がり、生活費や貯金のやりくりなどが大変になる可能性も考えられます。
職種によっては繁忙期にシフトを増やす必要がある
職種によっては、土日祝などの忙しい日は、原則として少なくとも1日は出勤するようお願いされる場合もあるでしょう。それによって友人との予定があわせにくいデメリットが考えられます。また、シフト制で1カ月以上先の予定が立てづらいかもしれません。
福利厚生を受けづらい
アルバイトは正社員に比べて労働時間が短く、契約期間が限定されているため、企業の福利厚生を受けられる対象から外れる場合があります。健康保険や厚生年金などの社会保険に加入できない、もしくは加入が任意だったり、加入の条件が設けられていたりすることが多いでしょう。
5.正社員のメリット
正社員のメリットとしては以下の5つが挙げられます。
収入が安定している
正社員は通常、月給や年俸で給与を受け取ります。この給与体系によって毎月一定の金額をもらうことができます。更に、正社員は無期雇用契約のため会社から不当な理由で解雇される可能性が低い雇用形態です。このため、長期的にも安定した収入が確保できるでしょう。収入の安定性は、一人暮らしにおいても、家族との生活においても、将来のライフプランを立てるために重要です。
ライフプランを立てやすい
前項でも触れましたが、収入の安定性から貯金に回せるお金の配分ができ、結婚、出産、マイホーム購入、貯金、投資などのライフプランも立てやすくなります。「結婚」の一つとっても、個人によって異なりますが結納や婚約、挙式、新婚旅行などで100万円単位のお金がかかることも珍しくありません。
スキルアップ・キャリアアップしやすい
正社員として働くことで、携わる業務の幅が広がるため、自身のスキルアップが見込めます。また、スキル・経験に応じて社内での昇進の機会が得られるほか、会社を変えたり、独立したりとキャリアの選択肢も広がりやすいのが特徴です。
社会的信用が高い
正社員として働くことで、社会的信用が高くなる傾向にあります。社会的信用とは、経済力や社会的な地位が安定している、または高いことで得られる信用力のこと。社会的信用が問われるシーンでは、クレジットカードや住宅ローン、自動車ローンの申請、賃貸の入居申し込みのときの審査などが挙げられます。
長期休暇が取りやすい
職種や業種によって異なりますが、カレンダーどおりの休日を取れる場合は、ゴールデンウィークやお盆休み、年末年始に大型連休が取れたり、閑散期に夏休みとして連休が取れたりと長期休暇が取りやすいことがあります。そのほか、有給休暇を使って、連休を取得することも可能です。
6.正社員のデメリット
正社員のデメリットとしては以下の2つが挙げられます。
やりたい業務以外のことも任されることがある
正社員は、専門性の高い職種や部署に所属している場合でも、さまざまな業務を任されることがあります。そのため、やりたい業務だけでなく、興味やスキルに関係ない業務も担当しなければならないことはデメリットと言えるでしょう。 また、人事異動によって所属する部署や役職、勤務地の変更を求められ、やりたい業務とは異なる業務を担うケースもあります。ただし、異動の有無は労働条件に記載されているため、あらかじめ確認するようにしましょう。
残業や休日出勤が発生することもある
アルバイトにも言えることですが、業務の進捗具合などによって通常の勤務時間外に残業が必要となる場合があります。また、特定の業界や職種では、繁忙期の人手不足や、アルバイトの欠員分の補充などに対応するために、正社員に残業や休日出勤が求められることも。これは、例えば小売業でのセールや、イベント開催のための準備・運営、システム障害への緊急対応などが挙げられます。ただし、休日出勤した場合、代休を取れる制度が多くの企業で導入されています。
7.アルバイトから正社員を目指すとき、こんな不安にどう対処する？
正社員を目指す一方で、求人を見ているとさまざまな不安が心に浮かんでくることもあるかもしれません。ここでは、以下のような不安に対処する方法を紹介します。
「未経験なので正社員として働けるか不安」への対処法
まず伝えたいのは、誰もが最初は未経験から始めるため、過度に不安にならなくて大丈夫だということです。そのうえで、未経験の方でもできるだけ安心して働ける環境を探すには、「未経験者歓迎」の求人を重点的に見るのがおすすめです。その中でも、研修制度や業務のサポート体制が整った企業であれば、なお良いでしょう。制度の有無については、求人やホームページに詳細が記載されているほか、面接で確認することもできるので、そこで得た情報を考慮して仕事を選ぶと良いでしょう。
「働き方がイメージできない不安」への対処法
働き方のイメージができないときは、イメージを膨らませるための情報収集が必要です。
インターネットの情報収集の仕方としては、求人情報のほか、企業のホームページや口コミサイトなどでも情報が得られます。また、店舗などで働く仕事であれば、実際の店舗を訪れて社員の仕事を観察してみると働き方がイメージしやすいでしょう。そのほか、担当者から直接、話を聞くのも一つの選択肢です。仕事に関する説明会や相談会などのイベントに参加する、実際に面接に足を運ぶなどして話を聞いてみましょう。
すでに内定をもらっている場合は、入社して経験してみるという方法もあります。事前に情報を集めて考えることは大切ですが、その環境に身を置いて初めて分かることも多いはずです。イメージしていたものと違えば、その時にまた今後の選択肢を改めて考えてみることもできます。実際に、アルバイトから正社員に転換している人も多いため、まずは一歩を踏み出してみてください。
8.自分に合った働き方を選ぼう
これまでご紹介したとおり、アルバイトと正社員の働き方には、それぞれメリット・デメリットがあります。アルバイトでは比較的希望の時間に働けますが、収入の安定性に欠けるかもしれません。一方、正社員は安定した収入に加え、手当や賞与が期待できる反面、拘束時間が長い場合もあるでしょう。
しかし、こういったメリット、デメリットを把握したうえで、正社員の働き方に興味があるならば、ぜひチャレンジしてみましょう。未経験でも正社員になりたい意欲がある人を積極的に採用する企業は多くあり、新人育成のための制度が整っていることもあります。面接では、これまでのアルバイト経験や自身の活動について率直に話してみると良いでしょう。どのような経験でも自信を持って伝えることで、正社員への道が開けるはずですよ。
監修者
有限会社キャリアドメイン
代表取締役 キャリア・デベロップメント・アドバイザー（CDA）
谷所 健一郎（やどころ けんいちろう）氏
